省エネ、省コスト両立ソリューション支援システム
企業・組織のメリット
- [1]運営コストの削減
- エネルギーコストが低減し経費削減に直接寄与します！
- [2]イメージの向上
- 経費比率の小さいビルはその機能価値が高く評価されます！
地球環境保全への貢献
エネルギー削減は温室効果ガスである二酸化炭素の排出抑制につながります。
法の遵守
『エネルギーの使用の合理化に関する法律』では（第４条）『エネルギーを使用する者は、基本方針の定めるところに留意して、エネルギーの使用の合理化に努めなければならない』とあり、すべてのエネルギー使用者が努力を求めています。
日本の状況（京都議定書）
| 平成9年 | 温室効果ガス排出量削減を議決 1990年比で2008年〜2012年日本は6％削減 （第3回気候変動枠組条約締約国会議COP3） |
|---|---|
| 平成14年 | 5月31日 ／ 京都議定書批准 |
| 平成17年 | 2月16日 ／ 京都議定書発効 |
| 平成20年〜 | 平成24年排出量削減の約束期間（平成18年4月改正省エネ法施工） |
ビルの省エネ診断におけるエネルギー消費原単位（平均値）
